マテリアリティと2030年目標
特定したマテリアリティと2030年目標
当グループは、持続可能な社会の実現に向け、優先的に取り組んでいくマテリアリティ(重要課題)に対し、2030年時点でのあるべき姿を指標化したサステナビリティ目標を策定しています。
マテリアリティ特定の方針
- 企業理念「人材重視」「喜ばれる企業」に基づいた内容であること
- 国連が発行した「持続可能な開発目標(SDGs)」と親和性が高い内容であること
- 持続可能な社会の実現に向けて貢献できる内容であること
マテリアリティ特定のプロセス
- 調査
- GRIスタンダード、ISO26000中核主題等の国際的な基準・ガイドラインを踏まえて特定方法検討
- 課題の特定・整理
- 外部環境や社内のリスク・機会を事業計画等から各部門で洗い出し、主管となる経営企画部がとりまとめ、事業軸と社会軸での課題の特定と整理を実施
- 優先順位付け
- ステークホルダーと当グループそれぞれの課題の重要性を評価し、優先順位付け
- 社外有識者との議論
- 特定項目について社外有識者と意見交換を行い、妥当性・網羅性に関して検証実施
- マテリアリティの
選定 - 24項目の課題の中から、当グループが取り組むべきマテリアリティ8項目を特定
- 経営による承認
- 会議体に上程する前に経営層も交えた議論を実施。その後、経営会議での承認を経て、取締役会に上程。さらなる議論の上、適切と判断し決議
特定したマテリアリティ
ESG経営達成に向け、特定したマテリアリティを「社会」「環境」「企業基盤」の三つのカテゴリーに分けて整理しました。
※表は左右にスクロールできます。
| カテゴリー | 関連するSDGs | 主な課題 | 目指す姿 |
|---|---|---|---|
| 社会 | 世の中の期待を超える 革新的で魅力ある 新商品・新技術の提供 |
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| 環境 | サステナブル社会の実現に向け、 「環境にやさしいモノづくり」による負担軽減 |
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| 企業基盤 | 多様性を尊重し 個々の能力を最大化する仕組みの構築 |
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KPIと2030年目標
特定したマテリアリティに対してKPIを設定し、2030年を見据えた具体的な目標値を定めました。目標達成に向け、サステナビリティ委員会が主軸となり、積極的な施策推進と進捗管理を行っていきます。
※表は左右にスクロールできます。
| カテゴリー | マテリアリティ項目 | マテリアリティKPI | 第15次中期 実績 |
2026年3月期 取り組み施策 |
第16次中期 目標 |
2030年目標 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 社会 | 魅力的な革新技術開発 | 研究開発費に占める革新技術開発費比率 | 2021年 3月期比 +18.4% |
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2021年 3月期比 +5% |
2021年 3月期比 +10% |
| 製品品質の向上 | 顧客品質満足度 「Aランク」率※1 |
88% |
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90% | 95% | |
| 環境 | 気候変動対応 | CO2排出量削減率※2 | 2020年 3月期比 △35% |
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2020年 3月期比 △44% |
2020年 3月期比 △50% |
| 資源循環、有効活用 | 再資源化率※3 | 76% |
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75% | 75% | |
| 取水量削減率と排水による環境影響※4 | 2020年 3月期比 △15% |
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2020年 3月期比 △30% |
2020年 3月期比 △50% 環境影響“0” |
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| 自然との共生 | テイ・エス テック基金・ 生態系保全活動の運営 |
基金創設と運営 |
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活動コンセプト に基づく運営 |
活動コンセプト に基づく運営 |
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| 企業基盤 | 人権の尊重 | エンゲージメント調査 肯定回答率※5 |
74% |
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78.5% | 80% |
| サプライヤーサステナビリティガイドライン遵守率※6 | 98% |
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100% | 100% | ||
| 多様性を活かした 働き方改革 | 多様な人材の管理職比率※7 | 33.3% |
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34.2% | 35% | |
| ガバナンスの強化 | コーポレートガバナンス・コード 遵守率 | 100% |
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100% | 100% |
- 各顧客への納入拠点ごとの搬入不具合「0件達成月数」の達成度を評価する社内定義
- 当グループの事業活動に伴うCO₂排出量(Scope1+2)の削減率
- 当グループの生産活動に伴う廃棄物の再資源化率
- 当グループの工場設備での取水量(使用量)の削減率と、生産活動に伴う排水による環境影響
- 当社社員を対象としたエンゲージメント調査における肯定回答率
- 当グループの取引先(海外を含む)を対象としたサプライヤーサステナビリティガイドラインの遵守率
- 女性・キャリア採用・外国籍・高齢者・障がい者の管理職比率