価値創造ストーリー
2030年に向けた目指す姿
テイ・エス テックグループは、企業理念「人材重視」「喜ばれる企業」を事業運営の根幹とし、進化するモビリティ社会の中でも魅力ある商品を世界へ送り出していくことで、2030年ビジョンの達成はもとより、持続可能な社会の実現に貢献し、全てのステークホルダーの皆さまから存在を期待され「喜ばれる企業」であり続けることを目指します。
第14次中期経営計画振り返り
第14次中期経営計画は「ESG経営による企業進化」を経営方針に掲げ、事業成長とそれを支えるESG各領域での企業体質強化を目指して取り組んできました。重点施策は着実に進捗した一方、パンデミックや材料供給不足など厳しい事業環境を受け、収益面では大きく課題を残す結果となりました。また、新事業領域での商権受注目標の未達や資本効率の低下など残った課題を確実につぶし込むべく、第15次中期経営計画を推進していきます。
重点施策の進捗
※表は左右にスクロールできます。
| 施策 | 評価 | 取り組み | |
|---|---|---|---|
| 事業成長に 向けた進化 |
オリジナル技術の商品化 | ◎ |
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| 戦略的商権の拡大 | △ |
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| 事業体制の最適化 | ◯ |
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| サステナブル社会への貢献 | ◎ |
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| 進化を支える 事業体質強化 |
品質No.1評価の獲得 | △ |
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| 持続的な収益体質の強化 | ◎ |
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| 人・組織の生産性最大化 | ◎ |
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財務推移
※表は左右にスクロールできます。
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| 2020/3実績 | 2021/3実績 | 2022/3実績 | 2023/3実績 | 2024/3計画 | |||
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益(億円) | 3,596 | 3,461 | 3,499 | 4,092 | 4,100 | ||
| 営業利益(億円) | 263 | 267 | 229 | 152 | 200 | ||
| 営業利益率 | 7.3% | 7.7% | 6.6% | 3.7% | 4.9% | ||
| ROE | 5.9% | 7.8% | 4.3% | 1.8% | 3.4% | ||
| 為替 | 米ドル | 108.7 | 106.1 | 112.4 | 135.5 | 130.0 | |
| 中国元 | 15.6 | 15.7 | 17.5 | 19.8 | 19.0 | ||
非財務推移
当グループでは、Dow Jones Sustainability Indices（DJSI）※1に基づく評価によってESG体質を測定しています。
第14次中期経営計画では、監査等委員会設置会社への移行をはじめとしたガバナンス改革や非財務領域の開示拡充などが高く評価され、「コーポレート・ガバナンス」「社会報告」の領域で大きくスコアを伸ばすことができました。これからも、第13次中期経営計画（2018年3月期～2020年3月期）から掲げ続けている「ESG経営」をさらに進化させ、業界TOPの企業体質の実現と持続可能な企業成長を目指していきます。
DJSI評価（自動車部品業界でのパーセンタイル※2）
- 米国S&P Dow Jones Indices社が毎年公表するサステナビリティに関するインデックス（指標）で、環境・社会・ガバナンス/経済の側面から企業の持続可能性を評価するもの
- 業界の最高位を100とした際の自社位置を示す
- 2021年3月期から追加された新規項目のため、第13次中期経営計画時点ではスコアなし
主な取り組み
E
- TCFD提言への賛同・開示対応
- 環境マネジメント・CDP対応強化
S
- エンゲージメント調査の実施
- サプライヤーサステナビリティガイドラインの展開・調査対象を拡大
G
- 監査等委員会設置会社への移行
- 指名・報酬委員会の設置
- 取締役会の多様化（女性取締役就任など）
- サステナビリティ委員会設置
- マテリアリティ・2030年目標策定
第15次中期経営計画概要
第15次中期経営計画では、課題である収益性のいち早い回復はもとより、2030年ビジョン達成に向けたさらなる成長を果たすべく「成長戦略」「地域戦略」「機能戦略」からなる9つの重点戦略に取り組んでいきます。また、第13次中期から取り組んできたESG経営の集大成とすべく持続可能な社会へ貢献し、全てのステークホルダーの皆さまから存在を期待され「喜ばれる企業」となることを目指します。
※表は左右にスクロールできます。
| 財務目標 | 第14次中期 実績 | 第15次中期 目標 | 2030年 目標 |
|---|---|---|---|
| 売上収益(億円) | 4,092 | 4,800 | 7,000 |
| 営業利益(億円) | 152 | 440 | 680 |
| 営業利益率 | 3.7% | 9.2% | 9.7% |
| ROE | 1.8% | 8.5% | 10.0% |
| 株主還元 | |||
| 基本方針 | 業績に左右されない、継続的かつ安定的な還元の実施 | ||
| 配当 | 第15次中期末 DOE 3.5%以上に向け安定増配 | ||
| 自己株式取得 | 第15次中期累計200億円規模の機動的な自己株式取得と適切な消却 | ||
| 経営方針 ESG経営の実現 | ||
|---|---|---|
| 重点戦略 | 取り組み | |
| 成長戦略 | キャビンコーディネート機能の獲得 |
|
| 新事業のさらなる拡大 |
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| 主要客先シェア向上 |
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| 地域戦略 | 北米収益体質のV字回復 |
|
| 中国事業戦略の再構築 |
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| 欧州新事業の戦略的拡大 |
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| 機能戦略 | サプライチェーンの再構築 |
|
| 環境技術開発の推進強化 |
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|
| 高効率生産体制の構築 |
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| 基盤 | 人事戦略 / 財務戦略 / 品質No.1評価の獲得 / サステナビリティの浸透・定着 | |
|---|---|---|
技術革新がもたらす自動車の変化は、車室内空間（キャビン）で求められる価値を一変させます。これをビジネスチャンスとし、さらなる事業成長を遂げるためには、シートのみならずキャビン全体をコーディネートし、お客さまやユーザーに対して新たな価値を提案していくことが不可欠です。これまで蓄積してきた独自技術と他分野企業との連携によって、魅力あるキャビンを実現できる商品・技術の創出に取り組みます。
当グループは、本田技研工業株式会社および同社の関係会社からなるホンダグループのグローバルパートナーとして、これまで着実な事業成長を遂げてきました。より一層の成長を遂げるため「主要客先（ホンダグループ）シェア向上」のみならず、新たなお客さまの獲得やホンダグループ以外の商権拡大といった「新事業のさらなる拡大」をもって2030年ビジョン達成を目指します。
2030年目標
- ホンダグループ向け四輪車用シートシェア70％以上
- 連結売上収益に占める新事業売上3割以上
