社員との関わり

理念のひとつ「人材重視」

当グループは「人こそ企業の決め手」と考えており、「人の和とコミュニケーションを尊重して、明るい職場を創ろう」を運営方針の一つとし、安全で快適な職場づくりに努めています。

入社3年以内離職率(単体)

2016年
入社
2017年
入社
2018年
入社
入社人数 56 52 50
離職人数 0 0 0
離職率 0.0% 0.0% 0.0%

※高卒+専門卒以上の人数の合計です。

人材育成

中堅職研修(入社5年目研修)、新任管理職研修など、勤続年数や役職に合わせて実施する「階層別研修」、TS経営塾、TS Camp、TSトレーニーなど、会社が選抜した社員を対象とする「選抜研修」、の二つを軸にテイ・エス テック独自の研修体系を構築し、「人財」の育成に努めています。

2019年度より、次世代経営者候補の育成を目的とした「TS経営塾」を新たに開講しました。

部長クラスから受講生を選抜し、経営知識・スキルを体系的かつ実践的に学び、継続的に企業価値を向上させられる人材の輩出に取り組んでいます。

外部講師を招いた社内研修風景

教育研修プログラム

ワークライフバランス

労働条件や職場環境など働きやすい職場づくりの改善に取り組むことはもとより、社員一人一人が仕事と家庭を両立させ、ライフステージに応じて多様な働き方ができるよう、育児休職、介護休職、短時間勤務などの制度や社内保育所を設けています。2018年度には、育児に関する短時間勤務について、子どもが小学校修了まで利用できるよう制度を拡充し、制度を整備するとともに、ワークライフバランスに対する意識の浸透を図っています。

2012年度より導入している半日単位の有給休暇取得制度の限度日数を2016年4月より拡大し、2日分から6日分へと変更しました。これにより、社員のライフステージに応じた多様なニーズに、さらに応えられる制度となりました。こうした取り組みにより、2019年に東洋経済新報社の調査による「有休取得率」が高い300社ランキングにおいて第4位となりました。

東洋経済 「有休取得率」※1が高い
300社※2ランキング

※1 有休取得率:取得率=(取得日数計/発生日数計)× 100(%)
※2 300社:CSR企業総覧(雇用・人材活用編)[2018年版掲載]の
有給休暇取得率を開示している1,174社が対象。
東洋経済オンライン・2019年2⽉1⽇配信
「最新!「有休取得率」の高い300社ランキング」より抜粋
(データ出所)『CSR企業総覧(雇用・人材活用編)』
2019年(東洋経済新報社刊)

半日休暇取得率推移(%)(単体)

半日休暇取得率推移(%)(単体)

  • くるみん認定 …2015年5月

    次世代育成支援対策に取り組んでいる“子育てサポート企業”として認定されています。

  • えるぼし …2016年10月

    女性の活躍推進に関する取り組みの実施状況等が優良な企業として認定されています。最高段階3つ星の認定を受けました。

フレックスタイム制勤務

テイ・エス テックでは、2018年1月よりコアタイムのないフレックスタイム制勤務を導入しました。働き方の多様化を実現し、メリハリのある働き方を促すことで、労働生産性の向上を目指しています。

導入によって期待できる効果は、効率的な時間配分による労働生産性の向上や、仕事と育児・介護などとの両立がしやすくなるなど、多様な働き方の実現、ワークライフバランスの向上にも寄与します。導入1年後、制度適用部門において約61%の社員が制度を活用し、時間外労働は前年比で約5%削減されました。

また、海外でも、多様性を活かす働き方と処遇の構築に向けて、各地域特性に即した働き方改革を進めていきます。その先駆けとして、TS TECH AMERICAS, INC. (米州地域統括会社)もフレックスタイム制勤務を2018年6月から導入しました。

社員とのコミュニケーション

満足度調査の実施

テイ・エス テックでは、年に一度、社員を対象とした「満足度調査」を実施しています。調査内容は仕事のやりがい、職場の雰囲気、教育の充実度、組織間のコミュニケーションなど多岐にわたり、さまざまな観点から会社への満足度を測っています。

満足度調査を継続して実施し、課題を抽出・改善することで、社員のモチベーションの向上が図られ、ひいては組織力の向上に資すると考えています。

労働組合との対話

テイ・エス テック労働組合と定期的なコミュニケーション・協議を行い、労働条件や職場環境など働きやすい職場づくりに向けた改善に取り組むとともに、ワークライフバランスを積極的に推進しています。

安全衛生の推進

当社の労働安全衛生活動は、OSHMS(労働安全衛生マネジメントシステム)に則り運用し、「『人材重視』の理念に基づき、『安全』を事業活動の最優先とする」を安全衛生基本方針に掲げています。トップ主導の社内体制にて、労働災害の未然防止、社員の健康増進、快適な職場環境を整えることを目的に、継続的にPDCAサイクルを回す活動を行っています。

具体的な取り組みとしては、リスクアセスメント、危険予知訓練(KYT)、ヒヤリ・ハット活動を全事業所で実施しており、職場に潜在しているリスクを先取りして対策することで、労働災害未然防止に寄与しています。また、中央労働災害防止協会の講師による研修会を2007年より毎年開催することで、リスクアセスメント推進者(安全管理者や生産現場の課長など)のレベルアップにつなげています。

さらに健康管理面では、「労働安全衛生法」上の「ストレスチェック」での疾病予防とは別に、精神衛生専門医との提携があります。心に不安を感じる社員に対し、社内スタッフと連携して早期に外部専門家のケアを受けられる体制を整えており、メンタルヘルスへの正しい理解を促進するために社内講習会なども開催しています。また、2019年度には希望者に対しインフルエンザ予防接種を社内で実施し、会社が費用補助を行うことで、個人の健康管理を促進し、社内の感染拡大防止による生産供給リスク低減にも寄与する予定です。

※ ヒヤリ・ハット活動:災害にはならなかったものの“ヒヤリ”“ハッ”とした経験を共有し、対策を行うことで未然に災害を防ぐ活動。

労働災害の発生状況他社比較(単体) ※他社:製造業平均(厚生労働省労働災害統計より)

労働災害の発生状況他社比較(単体)
労働災害の発生状況他社比較(単体)

度数率:100万延実労働時間当たりの労働災害による死傷者数で、災害発生の頻度を表す。
強度率:1,000延実労働時間当たりの延労働損失日数で、災害の重さの程度を表す。ただし、当概況は休業1日以上からの労働災害に限定

リスクアセスメント研修

メンタルヘルス研修

社内研修会 受講者数(単体)

2016年 2017年 2018年
リスクアセスメント
実務研修会
36 22 42
メンタルヘルス
講習会
52 78 80

※ 社内対象者向け研修であり、2016年度より「特定化学物質に関
するリスクアセスメント研修」も対象者向けに実施しています。

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